宅建は独学でも合格できる?!

結論を先にいうと、宅建試験は独学でも合格できます。ただし、重視すべき試験科目のターゲティングを定め、効率よく得点を稼ぐための創意工夫が欠かせません。そのうえ必要な学習時間を見定めることも大切です。独学で合格できるかどうかは自分次第なところもあり、ライフスタイルや力量などを勘案しながら最終的に判断してください。


宅建士試験独学のポイント

宅建は独学でも合格しやすい試験とはいえ、漠然と学習するだけでは満足な結果はえられないでしょう。宅建試験に臨むにあたり、まず試験の特徴と傾向をつかむことが重要。

不動産に関するさまざまな法的知識が問われる同試験ですが、配点ポイントに目を配ると宅建業法が20点、権利関係が14点。トータルで34点と、合格ラインに迫る配点率です。つまり、このふたつの分野を徹底的に押さえる学習が求められるでしょう。


効率よく学習するには、宅建業法を制覇する

50問中20問が出題される宅建業法。宅建業法をほぼ完璧にマスターするくらいの意気込みがなければ、独学での合格は難しいかもしれません。

それくらい、宅建試験において宅建業法は重要な位置を占める試験科目です。

宅建業法で高得点を狙うには、とにかく過去問にあたること。過去問を繰り返し解いていく学習方法が、合格への近道です。問題を解いて間違ったとしても、すぐに解説を読むのではなく、なぜ間違ったのか、何が足りなかったのか、テキストに戻って自分の中で答えをみつけましょう。

「過去問→テキスト→過去問→テキスト」という具合に、反復学習を実直に続けることで、確実に宅建業法のマスターに近づけるはずです。


権利関係の攻略がカギ

50問中14点を占める権利関係は、「民法」「借地借家法」「建物区分所有法」「不動産登記法」の4つの科目で構成されます。その中でもっとも問題数が多いのが民法。民法がおよぶ領域は広範で、法体系も複雑を極めます。

それだけに学習も一筋縄ではいかないわけですが、借地借家法や区分所有法との関連も深く、民法の攻略は避けて通れません。

そんな民法とじっくり向き合うためには、丸ごと民法を解説するテキストを1冊選んで学習する方法がおすすめです。民法について深く広く解説するテキストを読み込むことで、基礎の部分をしっかり頭にたたき込めます。

民法学習の場合、いくら過去問を解いて問題慣れしても基本的な理解力が足りなければ、本番で足をすくわれてしまうことも。悔しい思いをしないためには、まず民法専門のテキストを繰り返し読む。そして理解度の確認のために過去問や演習を解く。


独学で必要な勉強時間は?

個人差もあるためなかなか明言はできませんが、宅建試験に独学で合格するには最低でも200時間~300時間程度は必要といわれます。

1日に2時間学習するとなれば、100日~150日間の学習スパンを設けるスケジュール。この間、どんなに忙しくても最低時間を確保して試験勉強に取り組むことになるわけです。

しかし、力量や知識量、学習意欲、ライフスタイルなど受験者によってバラバラのため、最低必要時間の見極めは困難を極めます。さらに独学の場合だとまとまったデータがないため、明確な基準というものはほとんど存在しないといえるかもしれません。結局は、おのおのが自分にあう勉強時間を正しく理解することがもっともよい方法といえます。

宅建試験が実施されるのは、例年10月の第3日曜日ですので、そこから逆算して必要な勉強時間と学習量の目星を付けたうえで、試験勉強のスタートラインに立つとよいでしょう。


独学以外の学習方法のメリットは?

独学以外の学習方法といえば、通信講座およびスクールです。独学にないこれらのメリットは、合格のための学習カリキュラムが整えられていること。ユーザーは、テキスト選びや学習計画の立案などに時間を費やす必要もなく、学習一本に集中できます。

独学だと自己管理を怠れば目標や計画が曖昧になりがちですが、専門の講師に加え、周囲には同じ目標に向かって勉強に励む同志がいる環境で、モチベーションの維持につながるとともに制度改正や合格率など欲しい情報も入手しやすくなります。学習スイッチも入りやすくなり、常にエンジンのかかった状態もキープしやすくなるでしょう。

スクールの場合はスケジュールが決まっている分、勉強しなければならないという環境にしやすいというメリットもありますが、一方で時間の融通が利きにくいというデメリットもあります。そのため、時間にしばられずに自分の都合のいい時間に勉強したいという場合は、いつでも勉強できる通信講座が便利です。

目的は、宅建資格を取得することであり、学習方法はそのための手段に過ぎません。将来のキャリア形成、自己成長につながるための最良の選択はどれか、じっくり検討したうえで手段を選んでください。

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