2025-06-26

税理士試験の難易度を合格率・勉強時間から調査！試験勉強法も徹底解説

税理士は国家資格のひとつであり、税金のスペシャリストとして活躍できる資格です。

独占業務を持ち、将来的に独立開業しやすい魅力的な資格ですが、その分非常に難易度が高い側面があります。

この記事では、税理士試験の難易度に加えて、おすすめの勉強法についても解説します。

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税理士試験の難易度とは
1. 合格率から見る税理士試験の難易度
2. 勉強時間から見る税理士試験の難易度
税理士試験の難易度を他資格と比較
税理士試験が難しいといわれる理由
1. 資格を取得するまでの期間が長い
2. 絶対評価ではなく相対評価を採用している
税理士試験の難易度と合格率は関係ない
税理士とはどんな仕事？
税理士になるには
税理士試験の概要
税理士試験の合格基準とは
税理士試験の独学での難易度とは
税理士試験に合格するための勉強法
（1）出題範囲を「狭く濃く」勉強する
（2）視覚・聴覚も使って覚える
（3）徐々にレベルを上げて解答力を高める
（4）スキマ時間の活用で勉強時間を確保する
（5）問題・過去問は「解き方を覚える」ために活用する
（6）試験本番を想定して練習する
（7）最後まで諦めずに勉強を続ける
まとめ

税理士試験の難易度とは

まず、以下の2点から税理士試験の難易度を考えます。

合格率から見る税理士試験の難易度
勉強時間から見る税理士試験の難易度

それぞれのポイントについて詳しくご紹介します。

合格率から見る税理士試験の難易度

税理士試験の合格率について、3つのポイントごとにまとめた表が以下の通りです。

学歴別合格率
年齢別合格率
科目別合格率

学歴別合格率

令和4年（2022年）度の税理士試験の学歴別合格率は以下の通りです。

学歴	受験者	5科目到達者	一部科目合格	合格者合計	合格率
大学卒	21,822人	493人	3,561人	4,054	18.6％
大学在学中	1,463人	–	456人	436人	29.8％
短大・旧専卒	660人	16人	75人	91人	13.8％
専門学校卒	2,591人	59人	404人	463人	17.9％
高校・旧中卒	1,962人	44人	389人	433人	22.1％
その他	355人	8人	141人	149人	42.0％
合計	28,853人	620人	5,006人	5,626人	19.5％

学歴別の合格率を見ると、大学在学中の方が29.8%と高いです。社会人と比べると勉強時間を確保しやすい大学生は、その分有利であるといえるでしょう。

「では、社会人では合格できないのか」というとそうではありません。ただ、社会人の場合は長い勉強時間を確保しにくいため、より効率的な勉強法を活用するとよいでしょう。

年齢別合格率

令和4年（2022年）度の年齢別合格率は以下の通りです。

年齢	受験者	合格者	一部科目合格	合格者合計	合格率
41歳以上	10,805人	274人	965人	1,239人	11.5％
36〜40歳	4,407人	112人	743人	855人	19.4％
31〜35歳	4,581人	114人	901人	1,015人	22.2％
26〜30歳	4,131人	82人	911人	993人	24.0％
25歳以下	4,929人	38人	1,486人	1,524人	30.9％
合計	28,853人	620人	5,006人	5,626人	19.5％

受験者の年齢層は20〜40代と幅広くなっています。合格率で見ると勉強時間を確保しやすい20代の方がもっとも高いですが、30代の方の合格率も平均（約20%前後）以上です。つまり学生の方だけでなく、社会人として働きながら税理士試験に合格されている方もいます。

一方、受験者数が最も多いのが41歳以上です。中には10年以上かけて受験し続けている方もいますが、ある程度の社会人経験を積んでから初めてチャレンジしている方も大勢います。

科目別合格率

令和元年（2019年）〜令和4年（2022年）度の科目別合格率は以下の通りです。

科目区分	科目名	令和4年	令和3年	令和2年	令和元年
必須科目	簿記論	23.0％	16.5％	22.6％	17.4％
必須科目	財務諸表論	14.8％	23.9％	19.0％	18.9％
選択必修科目	法人税法	14.1％	12.6％	12.0％	14.7％
選択必修科目	所得税法	12.3％	12.8％	16.1％	12.8％
選択科目	相続税法	14.2％	12.8％	10.6％	11.7％
	消費税法	11.4％	11.9％	12.5％	11.9％
	酒税法	13.2％	12.6％	13.9％	12.4％
	国税徴収法	13.8％	13.7％	12.2％	12.7％
	住民税	17.2％	12.7％	18.1％	19.0％
	事業税	14.1％	12.6％	13.1％	14.8％
	固定資産税	18.4％	13.8％	13.5％	13.7％

科目別の合格率は年度によって異なりますが、令和4年度試験の合格率を見ると20％を超えているのは必須科目の簿記論のみ、他は10％台となっています。

税理士試験に合格するためには、選択科目の選び方も重要です。もちろん自分が合格後に携わりたい業務の科目を選ぶことが前提ですが、「今は特にこだわっていない」「何度も挑戦しているが合格できなくて参ってしまった」という場合は、合格率や出題傾向を参考にして科目を選ぶ方法もあります。

【引用】令和4年度（第72回）税理士試験結果

勉強時間から見る税理士試験の難易度

税理士試験に必要な科目ごとの勉強時間目安は以下の通りです。

	科目	合格率令和6年度	配点（例年）		勉強時間（目安）
	科目	合格率令和6年度	理論	計算	勉強時間（目安）
必須	簿記論	17.4％	0%	100％	450時間
必須	財務諸表論	8.0％	50％	50％	450時間
選択必須	所得税法	12.6％	50％	50％	650時間
選択必須	法人税法	16.4％	50％	50％	650時間
選択	相続税法	18.7％	50％	50％	450時間
	消費税法	10.3％	50％	50％	300時間
	酒税法	12.1％	40％	60％	150時間
	国税徴収法	13.0％	100％	0％	150時間
	住民税	18.2％	50％	50％	200時間
	事業税	13.7％	50％	50％	200時間
	固定資産税	18.0％	50％	50％	250時間

【引用】令和6年度（第74回）税理士試験結果

税理士試験は科目合格制度を採用しており、一度にすべての科目に合格する必要はなく、数年かけて順に合格を目指すことができます。そのため、働きながらでも無理なくチャレンジできるのが大きな特徴です。
とはいえ、長期間にわたって勉強を継続する必要があるため、国家資格の中でも難易度は非常に高い部類に入ります。

そこで鍵となるのが、スキマ時間の有効活用です。通勤中や休憩中など、わずかな時間も積み重ねていくことで、忙しい社会人の方でも税理士試験の合格を十分に狙うことができます。

税理士試験の難易度を他資格と比較

税理士試験の難易度について、以下の他資格をピックアップしてご紹介します。

公認会計士
簿記1級
司法書士

1つずつ見ていきましょう

公認会計士

公認会計士は会計のプロフェッショナルであり、税理士と同様に独占業務を持つ国家資格です。

公認会計士の過去5年の合格率は以下の通りです。

年度	令和4年	令和3年	令和2年	令和元年	平成30年
合格率	7.7％	9.6％	10.1％	10.7％	11.1％

【参考】令和4年公認会計士試験合格者調

合格率は10％前後で推移しており、令和4年度は特に低く7.7％でした。

公認会計士試験合格のために必要な勉強時間の目安は一般的に4,000時間程度と言われています。

仮に1年間で合格を目指すのであれば1日に10時間もの勉強をする必要があるという計算になります。さすがにこの勉強時間は現実的ではないため、数年にわたって準備をする必要があります。

簿記1級

簿記1級とは一般的に日商簿記検定1級のことを指します。こちらは国家資格というわけではありませんが、お金の流れを理解し、記録する簿記能力を示すことのできる検定です。独占業務などはありませんが、就職や転職において強くアピールできる資格です。

日商簿記検定1級の過去5回分の合格率は以下の通りです。

年月	令和4年11月	令和4年6月	令和3年11月	令和3年6月	令和3年2月
合格率	10.4％	10.1％	10.2％	9.8％	7.9％

【参考】1級受験者データ（統一試験）

簿記1級の合格率は10％前後で推移しています。

簿記1級合格のために必要な勉強時間の目安は一般的に500時間ほどと言われています。ただし、これはすでに簿記2級レベルの知識がある前提です。初学者の場合は550〜900時間の勉強が必要です。

司法書士

司法書士とは、身近な「くらしの法律家」としてさまざまな業務を行う法律系の国家資格です。不動産や会社の登記手続き、日常に関する法律相談を受けるなど幅広い場面で活躍しています。

司法書士の過去5回分の合格率は以下の通りです。

年度	令和4年	令和3年	令和2年	令和元年	平成30年
合格率	5.18%	5.14%	5.17%	4.39%	4.31%

独立開業しやすく、年齢や地域に関係なく活躍できる司法書士の合格率は非常に低く、約4〜5％台を推移しています。

司法書士合格に必要な勉強時間は約3,000時間と言われており、2〜3年かけて合格を目指すのが効率的です。

なお、今回ご紹介した3つの資格試験の合格率を見るとすべて税理士よりも低い水準となっています。中には「税理士試験の方が合格率が高いなら、そこまで難しい試験でないのでは？」と思われた方もいるかもしれませんが、税理士試験は非常に難易度が高い試験です。

合格率こそ上記3資格より高いものの、税理士試験の難易度が高い理由は合格率以外の特徴にあります。

次の章からはその理由について見ていきましょう。

税理士試験が難しいといわれる理由

税理士試験が難関と呼ばれている理由は主に以下の2点です。

資格を取得するまでの期間が長い
絶対評価ではなく相対評価を採用している

それぞれのポイントについて詳しくご紹介します。

資格を取得するまでの期間が長い

税理士試験が難しいといわれる理由の1つ目は、資格を取得するまでの期間が長いことです。

税理士試験は科目ごとに試験が独立しており、すべての科目で合格基準を上回る必要があります。科目ごとに合格していく科目合格制度を利用し、複数年をかけて資格取得を目指すというルートが一般的です。

1科目ごとに受験してスムーズに合格出来たとしても最低5年かかるため、数年単位という長期間にわたって勉強を続けなければいけません。それだけに税理士試験合格まで辿り着ける人が少なく、難易度が高くなっているのです。

絶対評価ではなく相対評価を採用している

税理士試験が難しいといわれる理由の2つ目は、絶対評価ではなく相対評価を採用していることです。

資格試験の合格基準には、一定の基準を満たした人全員が合格できる絶対評価と、受験者の中で上位者のみが合格できる相対評価の2種類があります。絶対評価の場合、合格基準点を獲得できれば全員合格できます。

一方、相対評価は点数ではなく受験者の順位によって合格・不合格が決まります。試験で高得点を取れたとしても、成績上位者に入れなければ不合格です。税理士試験で採用されているのは相対評価なので、より難易度が高くなってしまうのです。

税理士試験の難易度と合格率は関係ない

合格率が低いと難しい試験なのかと考えてしまいますが、実態が相対試験であることを考えると、個別の合格率で難易度を判断することはできません。

むしろ、どの科目が自分に合っているのか？または、将来の仕事やキャリアを考えてどの科目が自分に適しているのか？という視点で科目選択をするのがベストです。

税理士の受験科目選択はどのように選べば良いか？

税理士試験は、簿記論及び財務諸表論の必須科目2科目と、法人税法又は所得税法のいずれか１科目を含む税法科目３科目の合計5科目に合格することで、最終合格（官報合…

税理士試験は、簿記論及び財務諸表論の必須科目2科目と、法人税…

税理士とはどんな仕事？

税理士の仕事が「税務の専門家」であることは、税理士法第一条によって定められています。

税理士法第一条（税理士の使命）
税理士は、税務に関する専門家として、独立した公正な立場において、申告納税制度の理念にそって、納税義務者の信頼にこたえ、租税に関する法令に規定された納税義務の適正な実現を図ることを使命とする。
（e-Gov 税理士法 *1より）

しかしこれだけでは、納税義務者の信頼にこたえるとはどういうことなのか、納税義務の適正な実現はどのように達成されるのか、イメージをつかみにくいですよね。そこで税理士法第二条が、税理士の具体的な業務内容を列挙しています。

税理士法第二条（税理士の業務）
税理士は、他人の求めに応じ、租税（印紙税、登録免許税、関税、法定外普通税（地方税法（昭和二十五年法律第二百二十六号）第十条の四第二項に規定する道府県法定外普通税及び市町村法定外普通税をいう。）、法定外目的税（同項に規定する法定外目的税をいう。）その他の政令で定めるものを除く。第四十九条の二第二項第十一号を除き、以下同じ。）に関し、次に掲げる事務を行うことを業とする。
一　税務代理（税務官公署（税関官署を除くものとし、国税不服審判所を含むものとする。以下同じ。）に対する租税に関する法令若しくは行政不服審査法（平成二十六年法律第六十八号）の規定に基づく申告、申請、請求若しくは不服申立て（これらに準ずるものとして政令で定める行為を含むものとし、酒税法（昭和二十八年法律第六号）第二章の規定に係る申告、申請及び審査請求を除くものとする。以下「申告等」という。）につき、又は当該申告等若しくは税務官公署の調査若しくは処分に関し税務官公署に対してする主張若しくは陳述につき、代理し、又は代行すること（次号の税務書類の作成にとどまるものを除く。）をいう。）
二　税務書類の作成（税務官公署に対する申告等に係る申告書、申請書、請求書、不服申立書その他租税に関する法令の規定に基づき、作成し、かつ、税務官公署に提出する書類（その作成に代えて電磁的記録（電子的方式、磁気的方式その他人の知覚によつては認識することができない方式で作られる記録であつて、電子計算機による情報処理の用に供されるものをいう。以下同じ。）を作成する場合における当該電磁的記録を含む。以下同じ。）で財務省令で定めるもの（以下「申告書等」という。）を作成することをいう。）
三　税務相談（税務官公署に対する申告等、第一号に規定する主張若しくは陳述又は申告書等の作成に関し、租税の課税標準等（国税通則法（昭和三十七年法律第六十六号）第二条第六号イからヘまでに掲げる事項及び地方税（森林環境税及び特別法人事業税を含む。以下同じ。）に係るこれらに相当するものをいう。以下同じ。）の計算に関する事項について相談に応ずることをいう。）
（e-Gov 税理士法 *2より）

申請・申告手続の代理

個人や法人などの一般の納税義務者に代わって、税金の申請・申告を行う業務です。
納めるべき税金の種類は住民税、所得税、贈与税、法人税、相続税など対象者によって様々です。しかし一方で税金に関する法令は複雑で、加えて法改正が頻繁に行われます。そのため自分の仕事を抱えている多くの納税義務者にとって、税金の申請・申告を適切に行うことは難しいのです。
そこで税理士が税務の専門知識を活用して、彼ら納税義務者の手続を代行して行うのです。納税者は自らの納税義務を適切に果たすことができ、手続に時間や労力をかけない分、自分の仕事に打ち込むことができるようになります。

税務書類の作成

上記の申請・申告手続の前に、申請書・申告書を作成する必要があります。税理士はこうした税務に関する書面を作成することをも、独占業務として行うことができます。
たとえば毎年2月から3月にかけて行われる確定申告のために、税務署に提出する申告書を税理士が納税義務者に代行して作成することができます。
ほかにも、相続を行った場合には相続税が発生するので、その際に必要とされる相続税申告書を税理士が作成・提出することもできます。

税金に関する税務相談の業務

普段は税務にあまり関わりのない一般の社会人が、突然税務処理を求められるイベントが確定申告です。
確定申告が近づくと、各所で税理士による税務相談会などが開かれます。所得の具体的な算出方法や贈与に関する事柄など、税の様々な相談に応じて適切に指導することが、ここでの税理士の業務内容となります。

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税理士になるには

税理士試験に合格してもすぐに税理士になれるわけではありません。また、税理士試験に合格する以外にも税理士になる方法もあります。具体的には以下の条件を満たすことで税理士になることができます。

税理士試験に合格して2年以上の実務経験を積む
「弁護士」か「公認会計士」の資格を取得する
税務署で23年以上勤務する

税理士試験に合格して2年以上の実務経験を積む

税理士試験に合格し、税理士事務所などで実務を2年以上経験すれば、税理士資格が与えられます。

税理士試験には受験資格があり、試験を受けるには主に以下のような条件を満たす必要があります。

大学（短大含む）または高等専門学校で社会科学を1科目以上履修
大学3年次以上で、社会科学に属する科目を1科目以上含む62単位以上を取得日商簿記検定1級、もしくは全経簿記検定上級取得者
銀行、信託会社、保険会社等において、資金の貸付け・運用に関する事務に2年以上従事
司法試験、公認会計士試験（短答式）の合格者

「弁護士」か「公認会計士」の資格を取得する

「弁護士」もしくは「公認会計士」の資格があれば、同時に税理士資格も得られます。

ちなみに、弁護士法3条2項には「弁護士は、当然、弁理士及び税理士の事務を行うことができる。」と規定されており、弁護士が税理士業務を行える法的根拠となっています。

【引用】弁護士法第3条2項

税務署で23年以上勤務する

税務署で23年キャリアを積めば、試験を受けずとも税理士資格が得られます。

税務署勤務を長く続ければ、税務に関する知識と実務スキルの習得者と見なされ、独立開業も可能です。

【あわせて読みたい】税理士になるための条件

税理士試験の概要

国税庁ホームページには、令和7年度（第75回）税理士試験の日程が掲載されています。

項目	日程
試験実施官報公告	令和7年4月4日
受験申込受付開始	令和7年4月21日
受験申込受付締切	令和7年5月9日
試験実施	令和7年8月5日から令和7年8月7日
合格発表	令和7年11月28日

【引用】令和7年度（第75回）税理士試験公告

例年、試験は8月上旬の実施となっています。
受験した科目から確実に合格していくために、試験日程を正確に把握し、ここから逆算した効率的な学習計画を立てていきましょう。

税理士試験の合格基準とは

まず、公式な合格基準は「合格基準点は各科目とも満点の60%です。ただし、実際は上位10％〜15％程度が合格する競争試験と言われています。

本来なら60％以上の得点ができれば全員合格もあり得るルールですが、「傾斜配点」と言って、合格者の人数を調整する配点調整が行われているようです。税理士試験は問題の配点が一部しか公表されないのであくまでも予想ですが、これから受験される方は「事実上の競争試験」と思っておくのが良いでしょう。

税理士試験の独学での難易度とは

税理士試験は科目が多く、出題される範囲も膨大なものです。税金に関する複雑な法令を暗記するのみでなく仕組みを理解する必要があり、適切にアウトプットする能力を求められます。それだけにより効率的な勉強をしなければ合格はできません。

独学の場合、どうしても勉強の効率が落ちるためより難易度は高くなります。そのため、独学ではなく通信講座などの利用がおすすめです。

【あわせて読みたい】税理士試験は独学で合格が可能か？

税理士試験に合格するための勉強法

勉強方法の7つのコツを解説します。

（1）出題範囲を「狭く濃く」勉強する
（2）視覚・聴覚も使って覚える
（3）徐々にレベルを上げて解答力を高める
（4）スキマ時間の活用で勉強時間を確保する
（5）問題・過去問は「解き方を覚える」ために活用する
（6）試験本番を想定して練習する
（7）最後まで諦めずに勉強を続ける

これらをすべて実現するには、独学サポートツールとしてオンライン通信講座「スタディング税理士講座」を活用するのがおすすめです。

では、勉強方法7つのコツとスタディングでできることを1つずつみていきましょう。

（1）出題範囲を「狭く濃く」勉強する

税理士試験は試験の出題範囲が非常に広く、必要な知識量も膨大。しかも制限時間内に全問を解ききれないほど出題数が多いことも特徴です。

合格するには、持っている知識の幅広さよりも、限られた時間で正確に計算できることや学んだ理論を使い答案で的確に解答できることが求められます。

そのため、広く薄くではなく、本当に使える知識だけを狭く濃く勉強することが重要です。

スタディングでは、合格に必要なアウトプットから逆算した最小限の範囲を短時間で学習できます。

オンライン動画講義は、テキストを読み上げる講義を収録しただけの動画とは異なり、情報番組のような分かりやすい内容です。

1講座あたり30〜60分程度のため、繰り返しの復習がしやすく、効率的に知識を定着させることができます。

動画には倍速再生機能があるため、復習の時間短縮も可能です。

また、インプットをしたあとは、関連する問題演習や理論暗記が最適な順番で提示されるので、最短ルートで学習を進められます。

（2）視覚・聴覚も使って覚える

独学の場合は市販のテキストを利用するのが一般的ですが、テキストを読んでひたすら丸暗記をしようとしても、頭にはほとんど残りません。

短期間で合格する人は、知識を定着させるために、こんな工夫を取り入れています。

エピソード記憶：内容や仕組みをイメージしたり、出来事やストーリーとして覚えたりする
視覚的感覚：図や動画を見る
聴覚的感覚：音声で解説を聞く
身体的感覚：問題演習を繰り返す

視覚と聴覚を両方刺激してエピソード記憶が促されると、単にテキストを読むだけよりも覚えやすく、忘れにくくなります。

さらに問題演習を繰り返し行うことで、「身体が覚える」感覚が身につくのです。

スタディングの動画講義では、わかりづらい条文や制度を視覚的なイメージに置き換え、音声で聴覚的な説明をしています。

動画講義の受講後は、学んだ範囲の問題演習をスマホですぐに行えるので、身体的感覚を使って記憶を定着させることができます。

また、覚えるべき箇所があらかじめ赤枠で塗りつぶされている理論暗記ツールを使えば、クイズ感覚で重要な箇所を効率的かつ集中的に暗記できます。

＞＞理論暗記ツールを試してみる（サンプル）

（3）徐々にレベルを上げて解答力を高める

税理士試験に合格するには、基本的な知識のインプットは早めに終えて、問題や過去問を解くアウトプットの練習をたくさん行うことが重要です。

ただし、勉強を始めたばかりの人がいきなり本番レベルの問題に挑戦するのは非常に難しく、無理があるでしょう。

まずは基礎的な内容から始めて、レベルを計画的に上げていく必要があります。

スタディングの学習の手順は、各論点の基本的なインプットは動画の視聴で短時間で済ませ、関連する問題にすぐに取り組めるようになっています。アウトプットを重視した学習が可能です。

また、「動画講義」→「スマート問題集」→「トレーニング」→「テーマ別演習」→「実力テスト」とステップアップしていく流れで、解答力が身につくカリキュラム設計となっています。

（4）スキマ時間の活用で勉強時間を確保する

前述のとおり、税理士試験の独学では勉強時間の確保が大きなハードルとなります。

「勉強」については、学生時代の名残で「机に向かって行うもの」という思い込みがある人も多いでしょう。

しかし、理論の理解や暗記、ちょっとした計算の解答や解法の確認などであれば、スキマ時間を使って場所を問わず勉強できます。

スタディング税理士講座は、動画講義の視聴と講義内容に対応した問題演習がスマホでできるため、いつでもどこでも学べます。

動画講義は1講座30〜60分程度で、内容ごとにチャプターが分かれているため細切れの時間でも受講しやすくなっています。

問題演習もわざわざ机に問題集やノートを開く必要がなく、スマホで親指1本で取り組めます。

こうしてスキマ時間を使って勉強を積み重ねていけば、まとまった時間がなくても合格ラインの実力が身につけられるのです。

（5）問題・過去問は「解き方を覚える」ために活用する

あなたは、資格試験の過去問について次のような考えを持っていませんか？

「解説は読まずに繰り返し解いて、自分の実力で解けるようになるべき」

「レベルが高くて怖いから、試験直前まで取っておこう」

実はこれは、なかなか合格できない人の考え方です。

一方、短期間で合格する人は「問題・過去問は解き方を覚える教材だ」と考えています。

間違えても解説を読んですぐに知識を吸収し、次に似た問題が出たときに解けるようにしておけばいい、というスタンスなので、基本的なインプットをしたらすぐに問題演習に挑戦します。

間違いを恐れず、合格に必要な解答力をつけることを重視しているのです。

スタディングのスマート問題集は、練習モード、復習モード、本番モードという3つの方法で解くことができます。

練習モード	解いた直後に正解と解説を表示。わからない問題に時間をかけずに解き方を覚えられる。
復習モード	前回間違った問題や「要復習」に印をつけた問題だけ出題。間違った問題や理解不足の問題をつぶせる。
本番モード	試験本番と同様の形式で出題。全問を制限時間内に解く練習ができ、最終チェックや仕上げが可能。

モードの使い分けができるので、解き方を覚えるために解いたり、実力の確認のために解いたりと、問題をフル活用して得点力を高めていけます。