ファイナンシャルプランナーの年収を多角的に解説!年収アップのポイントも

「FP(ファイナンシャルプランナー)に興味があるけれど、年収はどれくらいなんだろう」と疑問に感じていませんか。

FPの資格を取得してから「こんなはずじゃなかった……」と後悔するのは避けたいものです。

FPの年収を知り、自分のキャリアについて考えてみましょう。

この記事では、FPの年収について、働き方や企業規模、年代などさまざまな面から解説します。

FPの働き方

FPの働き方には大きく分けて3種類あります。

「勤務型」「独立型」「副業型」の3タイプです。

どの働き方を選ぶかは、ライフスタイルや目的、FPという資格の生かし方によって異なります。

年収の高低も、働き方によって左右される面が小さくありません。

まずは、勤務型FP・独立型FP・副業型FP、それぞれの働き方を見ていきましょう。

勤務型FP

銀行や保険会社、資産運用も扱う不動産会社などの企業において、金融・投資に関する深い知識を持つFPの存在は非常に大きいと言えます。

むしろ、今の時代はFP資格がなければ採用してもらえないところも少なくないかもしれません。

それほど、これらの企業でFP資格は重要視されます。

いずれの業界で働くにせよ、営業職として活躍する人が多いでしょう。

金融商品の販売を通して、将来の人生設計や老後のプラン作成をサポートするのが、勤務型FPのおもな仕事です。

独立型FP

独立型はFPという看板を掲げて自ら事務所を立ち上げるスタイルです。

どの企業や組織にも属さないため、自力で顧客を獲得して収益を生み出さなければなりません。

そのため、枠にとらわれない自由な発想で仕事を作り出すアイデアも求められます。

仕事内容は、勤務型と同じく、個人・法人を対象とする資産形成や生活設計のアドバイスなど、金融全般に関する相談がメインです。

その他、金融・投資をテーマとした講座を開いたり、投資の仕組みやお金の流れを解説した本を執筆したりする人もいます。

いかにフットワークよく活動をこなすかが、独立型FPの収入を決める分かれ目となるでしょう。

副業型FP

本業とは別に、FP関連の仕事をこなしながらお金を稼ぐ働き方もあります。

将来FPとしての独立を考えていても、資格取得後すぐにそれが叶うほど簡単ではありません。

副業やアルバイトの感覚で金融相談などを引き受け、地道に知識と実務を学びつつ、独立に備える方もいます。

また、空いている時間にFP事務所でアルバイトとして働き、知識と経験を養うというスタイルもあります。

【働き方別】FPの年収

FPの年収は働き方によって異なります。

ここでは以下の2つの働き方について説明します。

  • 勤務型FP
  • 独立型FP

なお、副業型FPは取り組み方や活動量によって収入が大きく変わるため、ここでは紹介していません。

勤務型FP、独立型FPについて年収の目安と特徴を見ていきましょう。

勤務型FPの年収

勤務型FPは、銀行や保険会社、証券会社といった、金融業・保険業で活躍する人が多いです。

「令和5年分民間給与実態統計調査」のデータによると、金融業・保険業の年収は約652万円です。

同データによると民間企業に勤務する人の平均年収は約460万円であり、FPが活躍する業界は平均年収が比較的高いことがわかります。

ただし、金融業・保険業のすべての人がFPというわけではないため、FPの年収を知るひとつの目安としてご理解ください。

【参考】国税庁「令和5年分民間給与実態統計調査」

独立型FPの年収

独立型FPは自ら独立して稼ぐため、仕事も人脈も自力で獲得しなければなりません。

勤務型より厳しい環境で、安定した年収を維持するのは容易ではありませんが、事業が軌道に乗って大きく成長すれば、年収数千万円も夢ではないでしょう。

その一方で、経営がうまくいかなければ、一般会社員の平均年収である約460万円に届かないリスクもあります。

高い年収が確保できるかどうかは、経営次第と言っても過言ではありません。

勤務型FPと比べて独立型FPが有利な点は、複数企業の商品を扱える融通性です。

勤務型FPが自社商品しか扱えないのに対し、独立型FPはフリーという立場から複数企業と契約を結べるため、取り扱える商品の幅も広がります。

販売ネットワークを拡大できることで、大きな収益を期待できるでしょう。

もちろん多くの企業から信頼を得るには、それなりの才覚と手腕が不可欠ですが、条件としては勤務型FPより有利な状況にあると言えるかもしれません。

【企業規模別】ファイナンシャルプランナーの年収

FPに限定した統計データはないため、ここから紹介する年収は、FPが活躍する金融業・保険業についてのものを紹介します。

FPが従事する業界全体の目安として参考にしてください。

まずは、企業規模による平均年収の違いを見てみましょう。

企業規模平均年収
10人未満約399万円
10人以上約501万円
100人以上約580万円
1,000人以上約601万円
5,000人以上約689万円

企業規模が大きくなるほど、基本的に平均年収も高くなる傾向があります。

小規模の企業より大規模の企業に所属するほうが、給与面での恩恵を受けやすいと言えるでしょう。

【年代別】ファイナンシャルプランナーの年収

続いて、年代別の平均年収を見ていきましょう。

こちらもFPの年収の目安としてご確認ください。

年代平均年収
19歳以下約254万円
20歳~24歳約387万円
25歳~29歳約504万円
30歳~34歳約575万円
35歳~39歳約666万円
40歳~44歳約727万円
45歳~49歳約737万円
50歳~54歳約759万円
55歳~59歳約773万円
60歳~64歳約525万円
65歳~69歳約469万円
70歳以上約291万円

FPが多く活躍する金融業・保険業の年収は、20代から50代にかけて増加傾向にあり、55歳~59歳でピークを迎えています。

多くの企業で定年を迎える60代からは年収が大きく減る傾向があるようです。

【地域別】ファイナンシャルプランナーの年収

地域別の平均年収を、国税庁の拠点がある12のエリアに分けて紹介します。

こちらもFPの年収の目安としてご覧ください。

地域平均年収
北海道約472万円
青森・岩手・宮城・秋田・山形・福島約472万円
茨城・栃木・群馬・埼玉・新潟・長野約468万円
千葉・東京・神奈川・山梨約744万円
富山・石川・福井約500万円
岐阜・静岡・愛知・三重約506万円
滋賀・京都・大阪・兵庫・奈良・和歌山約644万円
鳥取・島根・岡山・広島・山口約531万円
徳島・香川・愛媛・高知約573万円
福岡・佐賀・長崎約526万円
熊本・大分・宮﨑・鹿児島約536万円
沖縄約531万円

全国的に見ると、もっとも高い地域ともっとも低い地域との年収差は約276万円であり、地域間の格差が大きいことがわかります。

とくに東京を含む地域は、他と比べて飛び抜けて高い年収水準です。

ファイナンシャルプランナーの収入源

日本FP協会の「2021年度ファイナンシャル・プランナー実態調査」を参考に、FPの収入源を調べてみましょう。

調査結果にはFP業務による売上の内訳が記載されています。

売上の割合が高い業務は以下のとおりです。

  • 相談業務:保険の選び方や資産運用などをアドバイスする
  • 金融商品の募集・仲介・販売業務:保険や投資信託などを紹介・販売する
  • 講演・講師業:セミナーや講演会などでお金に関する知識やノウハウを伝える

FPとして働いている人の3人に2人が相談業務を行っているという結果もあるほど、相談業務はFPの主要な業務であり、大きな収入源のひとつです。

また、講演・講師業を行う場合は、FPとしてのキャリアが長いほど収入が多くなる傾向があるようです。

【参考】日本FP協会「2021年度ファイナンシャル・プランナー 実態調査 結果報告書」

ファイナンシャルプランナーの年収を左右する要因と年収アップのポイント

ここからは、FPの年収を左右する要因について、以下の3つの視点から解説します。

  • 働き方・業界
  • 資格
  • スキル

年収アップのポイントについてもお伝えします。

働き方・業界

FPは金融・保険の業界で活躍できます。

この業界は他の業界に比べ年収が高い傾向にあるため、FPとしての年収もアップしやすいです。

東京近郊の大規模企業に勤めるFPは、とくに年収を高めやすいでしょう。

また、FPは会社に所属せずに働くことも可能です。

独立はリスクがある反面、自分次第で収入を大きく伸ばせる働き方でもあります。

誰にでもできるわけではありませんが、実力や信頼を積み重ねることで、高収入を得ている人もいます。

資格

資格の取得も年収に影響します。

たとえば、りそなグループでは、FP1級の資格を取得した社員に対して資格取得報奨金を支給しています。

他に、FP2級以上の従業員を対象に資格手当を支給している企業もあるようです。

資格を年収アップにつなげたいのであれば、資格に対して手当を用意している企業を探してみるとよいでしょう。

FP資格を取得した人の中には、税理士や公認会計士、社会保険労務士、宅地建物取引士など、関連性の高い資格も取得して就職や独立に結びつける方も多くいます。

ダブルライセンスには、スキル向上が果たせるだけでなく、FPとして活動する領域を広げられるメリットがあります。

貪欲に年収アップを狙うのであれば、ダブルライセンスの取得も検討してみてください。

スキル

FPが行う仕事には、資格がなくてもできるものがあります。

たとえば、家計の見直しやライフプランのアドバイスといった相談業務は、実務経験や知識があれば資格がなくても対応可能です。

そのため、資格を持っているかどうかよりも、実際のスキルや対応力が評価に影響することがあります。

日本FP協会の「2021年度ファイナンシャル・プランナー実態調査」によると、FPの年収は経験年数が長いほど高くなる傾向があることがわかりました。

経験を重ねて多くの業務に取り組めば、知識の幅が広がって自信や実力がついてくるものです。

実績を積んでスキルを磨くことが結果的に年収アップにつながると言えるでしょう。

【参考】日本FP協会「2021年度ファイナンシャル・プランナー 実態調査 結果報告書」

ファイナンシャルプランナーの年収を知って今後のキャリアを考えてみよう

FPの年収について説明しました。

ポイントは以下のとおりです。

  • FPの働き方は、大きく分けて「勤務型」「独立型」「副業型」の3タイプ
  • FPが多く活躍する金融・保険の業界は、会社員全体の平均年収に比べて高い傾向にある
  • FPの独立にはリスクもあるが、年収アップも期待できる
  • FPの平均年収は、企業規模・年代・地域によっても異なる
  • 年収アップのためには、働き方を検討したりスキルを磨いたりすることが有効

FPとしての働き方はさまざまで、自分次第で年収を高めることも可能です。

キャリアパスを思い描きながら、自分に合った道を選ぶことが大切です。

将来の可能性を広げるために、まずはFP試験合格を目指して一歩を踏み出しましょう。