公認会計士試験は、非常に難易度が高く、日本の国家資格の中でもトップクラスと言われています。公認会計士試験の難易度が高いと言われている理由は以下の3つです。
直近令和6年（2024年）の合格率はわずか 7.4%であり、「三大国家資格」と呼ばれるのも納得できる数字でしょう。
短答式試験と論文式試験の二段階構成であるため、知識の理解と応用力の両方が問われます。しかし、公認会計士試験には学歴や年齢といった受験資格が一切なく、誰でも挑戦できるという他の難関資格にはない特徴があります。
本記事では、公認会計士試験の難易度や合格率、試験内容をはじめとした、以下の内容が分かります。
難易度の高い公認会計士試験の資格取得を検討している方はぜひ参考にしてください。
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公認会計士試験の難易度は医師・弁護士に並ぶレベル
公認会計士は、医師・弁護士と並ぶ「三大国家資格」として知られています。
（※弁護士・不動産鑑定士・公認会計士を三大国家資格と呼ぶケースもあります）
三大国家資格と呼ばれる理由として、極めて高度な専門知識を求められる試験であり、合格までのハードルが高いことが挙げられます。
また、三大国家資格の保持者がそれぞれの分野において重要な社会的責務を担っていることも、試験の難易度を高めている一因と言えるでしょう。
例えば、司法分野では弁護士が法律で人を守り、会計分野では公認会計士が企業の財務報告の適正性を確保します。
三大国家資格は国家を支える資格と言っても過言ではなく、高い専門性と倫理観が求められるため、難易度も相応に高くなっています。
勉強時間から見る公認会計士試験の難易度
公認会計士試験の合格に必要な勉強時間の目安は3,000〜5,000時間です。
金融庁の「公認会計士という職業の魅力」には、「試験に合格するには2年間で5,000時間が必要」との記載があります。
2年間達成するには、1日あたり6時間以上の勉強時間を確保しなければならない計算です。
社会人の場合、毎日6時間の勉強を継続するのは簡単ではないため、帰宅後の時間や休日をうまく活用し、長期的な計画を立てる必要があります。
2009年に金融庁が実施した合格者アンケート調査結果によると、短答式試験合格までの平均勉強期間は2.3年で、3年以上かかっている人も少なくありません。
数年がかりで勉強し続ける必要がある点からも、公認会計士試験は難易度の高い資格だと言えます。
公認会計士試験の勉強時間については、以下の記事でも詳しく解説しているので参考にしてみてください。
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合格率から見る公認会計士試験の難易度
公認会計士試験の難易度を客観的に判断するために、近年の合格率をまとめました。
試験全体の合格率に加えて、短答式試験と論文式試験それぞれの合格率もまとめているので、参考にしてみてください。
トータルの合格率
近年の公認会計士試験における合格率の推移は、以下の通りです。
| 試験年 | 出願者数 | 合格者数 | 合格率 |
|---|---|---|---|
| 令和元（2019） | 12,532人 | 1,337人 | 10.7% |
| 令和2（2020） | 13,231人 | 1,335人 | 10.1% |
| 令和3（2021） | 14,192人 | 1,360人 | 9.6% |
| 令和4（2022） | 18,789人 | 1,456人 | 7.7% |
| 令和5（2023） | 20,317人 | 1,544人 | 7.6% |
| 令和6（2024） | 21,573人 | 1,603人 | 7.4％ |
令和元年（2019年）や令和2年（2020年）は合格率が10％を超えていましたが、徐々に下がっています。
令和元年と令和6年の出願者数を比較すると約9,000人増えていますが、出願者数の増加に対して合格者数はそれほど増えていないため、合格率が下がっていると考えられます。
短答式試験の合格率
近年の公認会計士試験（短答式試験）における合格率は、以下の通りです。
| 試験年 | 受験者数 | 合格者数 | 合格率 |
|---|---|---|---|
| 令和元（2019） | 10,563人 | 1,806人 | 17.1％ |
| 令和2（2020） | 11,598人 | 1,861人 | 16.0％ |
| 令和3（2021） | 12,260人 | 2,060人 | 16.8％ |
| 令和4（2022） | 16,701人 | 1,979人 | 11.8％ |
| 令和5（2023） | 18,228人 | 2,103人 | 11.5％ |
| 令和6（2024） | 19,564人 | 2,345人 | 12.0％ |
短答式試験単体の合格率は、11～17％前後で推移しているとわかります。
トータルの合格率と同様に、出願者数の増加に対して合格者数の増加が緩やかであるため、令和4年（2022年）以降の合格率が下がっているのでしょう。
短答式試験の概要や科目・勉強方法などの詳しい情報は、こちらの記事で解説しています。
公認会計士の短答式試験とは？効率的な勉強方法まで詳しく解説！
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論文式試験の合格率
近年の公認会計士試験（論文式試験）における合格率は、以下の通りです。
| 試験年 | 受験者数 | 合格者数 | 合格率 |
|---|---|---|---|
| 令和元（2019） | 3,792人 | 1,337人 | 35.3％ |
| 令和2（2020） | 3,719人 | 1,335人 | 35.9％ |
| 令和3（2021） | 3,992人 | 1,360人 | 34.1％ |
| 令和4（2022） | 4,067人 | 1,456人 | 35.8％ |
| 令和5（2023） | 4,192人 | 1,544人 | 36.8％ |
| 令和6（2024) | 4,354人 | 1,603人 | 36.8％ |
論文式試験だけで見ると合格率は35％程度となっており、これは短答式試験より高い合格率です。
短答式試験を免除され論文式試験だけを受験する人や、複数回受験する人など、すでに十分な知識を持つ受験者が多いためと考えられます。
論文式試験の出題形式や模範解答、合格のポイントなどの詳しい情報は、こちらの記事で解説しています。
公認会計士を目指す人必見！論文式試験を突破する5つのポイント
公認会計士論文式試験に合格するためには、十分な準備が必要です。しかし、これから受験する場合、試験内容や対策に対して不安を感じる方もいるのではないでしょうか。…
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年齢における合格者の割合
近年の公認会計士試験の合格者の年齢分布は、以下の通りです。
| 令和6 | 令和5 | 令和4 | 令和3 | 令和2 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 20歳未満 | 18人 | 23人 | 21人 | 12人 | 7人 |
| 20歳以上25歳未満 | 986人 | 977人 | 929人 | 873人 | 799人 |
| 25歳以上30歳未満 | 418人 | 356人 | 337人 | 297人 | 299人 |
| 30歳以上35歳未満 | 123人 | 122人 | 117人 | 110人 | 128人 |
| 35歳以上40歳未満 | 42人 | 38人 | 26人 | 44人 | 44人 |
| 40歳以上45歳未満 | 10人 | 20人 | 19人 | 15人 | 23人 |
| 45歳以上50歳未満 | 2人 | 5人 | 5人 | 6人 | 18人 |
| 50歳以上55歳未満 | 4人 | 2人 | 1人 | 2人 | 11人 |
| 55歳以上60歳未満 | 0人 | 0人 | 1人 | 0人 | 4人 |
| 60歳以上65歳未満 | 0人 | 1人 | 0人 | 1人 | 2人 |
| 65歳以上 | 0人 | 0人 | 0人 | 0人 | 0人 |
| 合計 | 1,603人 | 1,544人 | 1,456人 | 1,360人 | 1,335人 |
他の年代に比べて、20代の合格者が突出して多いことがわかります。
また、公認会計士試験の合格者の平均年齢、最高齢、最年少は以下の通りです。
| 試験年 | 平均年齢 | 最高齢 | 最年少 |
|---|---|---|---|
| 令和元（2019） | 25.2歳 | 62歳 | 18歳 |
| 令和2（2020） | 25.5歳 | 61歳 | 18歳 |
| 令和3（2021） | 24.5歳 | 60歳 | 19歳 |
| 令和4（2022） | 24.4歳 | 58歳 | 17歳 |
| 令和5（2023） | 24.5歳 | 61歳 | 18歳 |
| 令和6（2024） | 24.6歳 | 54歳 | 17歳 |
合格者の平均年齢は、24〜25歳となっています。
一方で、最高齢や最年少の合格者のデータからは、年齢にかかわらず合格できる可能性があることも読み取れます。
公認会計士試験の難易度を4つの資格と比較
前述の通り、公認会計士試験は難関資格として知られています。
ここからは、公認会計士と同系列である以下の4つの資格について、公認会計士試験との難易度の違いを確認していきましょう。
- 日商簿記1級
- 税理士
- 司法書士
- 米国公認会計士（USCPA）
それぞれの資格の難易度を順番に紹介します。
日商簿記1級
近年の日商簿記1級試験における合格率は、以下の通りです。
| 試験年 | 受験者数 | 合格者数 | 合格率 |
|---|---|---|---|
| 令和5年（2023年）6月 | 9,295人 | 1,164人 | 12.5％ |
| 令和5年（2023年）11月 | 10,251人 | 1,722人 | 16.8％ |
| 令和6年（2024年）6月 | 9,457人 | 992人 | 10.5％ |
| 令和6年（2024年）11月 | 10,420人 | 1,572人 | 15.1％ |
| 令和7年（2025年）6月 | 11,827人 | 1,343人 | 14.0％ |
【参考】日本商工会議所「商工会議所の検定試験｜受験者データ」
日商簿記1級試験の合格率は10～17％で推移しており、合格率だけを比較すると、日商簿記1級は公認会計士試験より難易度が低いと言えるでしょう。
日商簿記1級試験と公認会計士試験は内容が一部重複しているため、日商簿記1級の知識は公認会計士試験の対策にもつながります。
日商簿記1級の詳しい情報はこちらの記事で解説しています。
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税理士
近年の税理士試験における合格率は、以下の通りです。
| 試験年 | 受験者数 | 合格者数 | 合格率 |
|---|---|---|---|
| 令和2年（2020年） | 26,673人 | 5,402人 | 20.3％ |
| 令和3年（2021年） | 27,299人 | 5,139人 | 18.8％ |
| 令和4年（2022年） | 28,853人 | 5,626人 | 19.5％ |
| 令和5年（2023年） | 32,893人 | 7,125人 | 21.7％ |
| 令和6年（2024年） | 34,757人 | 5,762人 | 16.6％ |
税理士試験の合格率は16～22％で推移しており、合格率だけを比較すると、税理士試験は公認会計士試験より難易度が低いように見えます。
なお、税理士資格を保有している場合は、公認会計士試験の一部科目が免除されます。
税理士試験に関する詳しい情報はこちらの記事で解説しています。
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司法書士
近年の司法書士試験における合格率は、以下の通りです。
| 試験年 | 受験者数 | 合格者数 | 合格率 |
|---|---|---|---|
| 令和2年（2020年） | 11,494人 | 595人 | 5.17％ |
| 令和3年（2021年） | 11,925人 | 613人 | 5.14％ |
| 令和4年（2022年） | 12,727人 | 660人 | 5.18％ |
| 令和5年（2023年） | 13,372人 | 695人 | 5.19％ |
| 令和6年（2024年） | 13,960人 | 737人 | 5.27％ |
【参考】法務省「司法書士試験」
司法書士試験の合格率は5％程度で推移しています。
これは公認会計士試験よりも低い数値であり、公認会計士試験と同等かそれ以上に難易度が高い試験であることがわかります。
司法書士試験の最新の合格情報はこちらの記事で解説しています。
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米国公認会計士（USCPA）
米国公認会計士（USCPA）の合格率は科目別に公表されています。
科目によって異なりますがそれぞれ30～40％で、合格率だけで見れば、米国公認会計士試験は公認会計士試験より難易度は低いと言えます。
ただし、受験には州ごとに学歴や会計単位の取得条件があり、合格率の数値以上に資格取得の難しさを感じる人もいるでしょう。
また、英語を母国語としない日本人にとっては、語学力の面で難易度が上がる可能性もあります。
公認会計士試験は難易度が高いと言われる3つの理由
公認会計士は難関資格であり、多くの受験生が長期にわたり挑戦しています。
ここでは試験の難易度が高い理由を3つに整理して紹介します。
- 試験範囲が広く内容が複雑だから
- 高度な応用力と実務的な視点が必要だから
- 試験制度の面でも合格が難しいから
難易度が高い理由を理解すれば、学習計画や試験への心構えにも役立ちます。
ひとつずつ確認していきましょう。
1.試験範囲が広く内容が複雑だから
公認会計士試験は、マークシート式の短答式試験と、記述式の論文式試験の2つで構成されています。
受験者は、短答式試験は4科目、論文式試験では5科目（うち1つは選択）の試験に挑まなければなりません。
1科目だけでも学習量が多い上、複数科目を同時並行で勉強する必要があるので、試験の難易度が高くなっています。
金融庁が公表している「出題範囲の要旨について」を確認すると、「財務会計論」だけでも23項目あり、試験範囲の広さと内容の複雑さがうかがえます。
2.高度な応用力と実務的な視点が必要だから
公認会計士試験は、単なる知識の暗記だけでは合格できません。
出題される問題は、複雑な事例をもとに論理的な分析を求められるものが多く、覚えている知識をどう活用するかがポイントです。
特に論文式試験では知識の正確さに加えて、実務を想定した視点から論理を組み立てる力が試されます。
問題の意図を読み取って必要な要素を整理し、自分の考えを一貫性のある文章で表現する力が問われるのです。
知識を活用する応用力や表現力を鍛える必要がある点も、試験の難易度を押し上げていると言えます。
3.試験制度の面でも合格が難しいから
公認会計士試験の難易度が高いのには、試験制度も影響しています。
公認会計士試験は、短答式試験と論文式試験の2段階で構成されており、まず短答式試験に合格する必要があります。
短答式試験では、4科目の総得点で合否が決まります。
短答式試験に合格した場合、2年間は短答式試験を受けずに論文試験を受けることが可能です。
論文式試験には複数の試験科目のうち一度合格した科目が免除される「科目合格制度」がありますが、こちらの有効期間も2年間です。
期間を過ぎると合格が無効になり、試験を受け直す必要が出てきます。
同系列の資格とされる税理士試験の科目合格制度では、合格に期限はありません。
合格は生涯有効であるため、1科目ずつ受験し、全5科目の合格を目指すことも可能です。
このように、公認会計士試験は試験制度の面でも合格が難しいと言えます。
「公認会計士はやめとけ」と言われるのはなぜ？
難易度の高さから「公認会計士はやめとけ」という声も少なくありません。
また、試験合格後すぐに公認会計士になれるわけではなく、3年以上の実務経験などを経て初めて登録が可能になります。
公認会計士として働けるようになるまでの期間が長いことも「やめとけ」と言われる要因と考えられます。
「公認会計士はやめとけ」という声に関してはこちらの記事で解説しています。
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難易度が高くても目指すべき！公認会計士の3つの魅力
資格取得の難易度は高いですが、公認会計士は目指す価値のある資格です。
ここでは公認会計士の魅力について、以下の3つを紹介します。
- 高年収が期待できる
- 公認会計士だけの独占業務に携われる
- キャリアの幅が広がる
それぞれの魅力について、詳しく解説します。
1.高年収が期待できる
公認会計士は、高年収を期待できる職業のひとつです。
令和6年賃金構造基本統計調査によると、公認会計士の平均年収は約856万円でした。
同調査による全職種の平均年収が約527万円なので、公認会計士の年収は非常に高い水準と言えるでしょう。
また、年齢別の年収を確認すると、30代後半で約800万円、50代前半では1,100万円を超えています。
さらに、大手企業に勤める会計士の平均年収は約1,044万円にも上り、早い人だと30代で年収1,000万円に到達します。
このように働き方や経験年数、役職、会社規模によっては、年収1,000万円超えも十分にあり得る職業です。
公認会計士として働くことで得られる経済的な安定性と将来性は、公認会計士資格の魅力のひとつと言えるでしょう。
公認会計士の年収についての詳細や、高収入を実現するためのキャリアアップのポイントはこちらの記事で解説しています。
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【参考】
e-Stat 政府統計の総合窓口「令和６年賃金構造基本統計調査（第１表 年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額）」
e-Stat 政府統計の総合窓口「令和６年賃金構造基本統計調査（職種（小分類）、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計））」
2.公認会計士だけの独占業務に携われる
公認会計士の独占業務である「監査」は、企業の財務諸表を第三者の立場からチェックし、内容が適正か否かを表明する重要な仕事です。
例えば、以下のような監査業務に携わります。
- 金融商品取引法に基づく監査
- 信用金庫の監査
- 独立行政法人の監査
- 医療法人の監査 など
つまり、企業の他、医療関係や行政、学校法人など幅広い対象への監査を行うことが可能です。
財務情報の信頼性を担保できる公認会計士は、経済社会において非常に重要な役割を担っているのです。
3.キャリアの幅が広がる
公認会計士の仕事は、会計業務全般に携わることが可能です。
会社経営において欠かせない存在としてキャリアの幅を大きく広げられます。
例えば監査法人での監査業務だけでなく、税務や経営コンサルティング、M&Aアドバイザリーなど、多様な分野での活躍が可能です。
さらに、一般企業においては、資金調達時の会社監査やコーポレートガバナンスの支援、IR業務などに携わります。
公認会計士として経験を積むことで、企業の最高財務責任者や社外役員を任されることもあるでしょう。
公認会計士の知識やスキルは、ビジネスのさまざまな場面で求められるため、キャリアチェンジの際にも有利に働きます。
このように、公認会計士は「スペシャリスト」でありながら、多様な業務に対応できる「ゼネラリスト」としての一面も持つ、価値の高い資格と言えます。
公認会計士の詳しい仕事内容や税理士との違い、公認会計士に向いている人の特徴についてはこちらの記事で解説しています。
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公認会計士を目指すための勉強方法
公認会計士を目指すための主な勉強方法は、以下の3つです。
- 独学で勉強する
- 専門学校に通う
- 通信講座や学習アプリを活用する
メリットとデメリットに焦点を当て、それぞれ紹介します。
また、公認会計士になるための勉強方法についてはこちらの記事でも解説しています。
試験科目ごとの学習ポイントも紹介していますので、もっと詳しく知りたい人はあわせてご覧ください。
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独学で勉強する
公認会計士を目指す人にとって、独学も勉強方法のひとつとなり得ます。
独学で勉強するメリットは、コストを最小限に抑え、自分のペースで自由に勉強できる点です。
仕事やプライベートの関係で、決まった時間に勉強するのが難しい人に向いているでしょう。
一方デメリットは、体系的に学ぶことが難しく、学習効率が下がりやすい点です。
公認会計士試験の対応範囲は膨大であるため、効率よく学ばなければなりません。
科目別に勉強する順番を決めたり、重点的に学ぶポイントを把握したりと、学習戦略が必要です。
独学の場合、自分で戦略を立てなければならず、難しさを感じるかもしれません。
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専門学校に通う
公認会計士試験の合格に向けて効果的に勉強したいなら、専門学校に通うのもひとつの方法です。
専門学校に通うメリットは、テキストやカリキュラムが体系的に組み立てられており、効率よく勉強できる点です。
疑問点や不明点もすぐに質問して解決できるため、スムーズに勉強を進められます。
また、他の受講生もいるのでモチベーション維持がしやすい点もメリットでしょう。
一方、デメリットは、受講費用が高額であったり、受講や通学により時間が束縛されたりする点です。
社会人の場合は、仕事終わりや休日を活用する必要があります。
専門学校が遠方にある場合には、通学によって多くの時間を奪われてしまうことも考えられます。
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通信講座や学習アプリを活用する
通信講座や学習アプリの活用は、公認会計士試験の合格を目指す人におすすめの勉強方法です。
通信講座や学習アプリのメリットは、専門学校に通うよりもコストを抑えながら、体系的に組み立てられたテキストやカリキュラムで勉強できる点です。
また、通学の必要もなく、時間や場所を選ばずに効率よく勉強できます。
回数無制限でいつでも質問できる通信講座もあるので、不明点や疑問点の解消も問題ないでしょう。
一方デメリットは、基本的にひとりで勉強しなければならないため、モチベーションを維持する必要がある点です。
通信講座が気になっている人には「スタディング」の活用がおすすめです。
スタディングはビデオやWEBテキストを活用した学習を採り入れており、スマホがあれば、いつでもどこにいても勉強できます。
また、自分や仲間の頑張りが目に見える仕組みがあり、ひとりで勉強する際の懸念点であるモチベーション維持に関しても心配ありません。
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公認会計士の勉強でよくある5つの悩み
公認会計士試験の勉強は、長期間におよび学習量も膨大です。
合格を目指すまでの過程で、悩みに直面することもあるでしょう。
公認会計士の勉強でよくある悩みとしては、以下のようなものが聞かれます。
- 勉強時間を確保できない
- 勉強の進捗に不安を感じる
- モチベーションが続かない
- 自分の理解度に不安を感じる
- 学習にかかる費用が高い
ひとつずつ見ていきましょう。
1. 勉強時間を確保できない
公認会計士試験に合格するためには、継続的な学習の積み重ねが不可欠です。
しかし、大学や仕事と両立して勉強している人にとって、、勉強時間の確保は大きな課題です。
特に働きながら試験勉強をする社会人は、受験に専念できる人と比べて勉強時間の確保が難しいです。
残業や突発的な予定によって学習計画が崩れることもあり、計画通りに進めるのは容易ではありません。
限られた時間の中で勉強時間をどう確保し、日々の生活リズムに組み込むかが大きな課題となります。
2. 勉強の進捗に不安を感じる
公認会計士試験の範囲は非常に広く、多くの専門知識が求められます。
そのため学習をコツコツ進めていても、「このままのペースで間に合うだろうか」という不安にかられがちです。
また、人間の脳は一度の学習ではすぐに忘れてしまうため、記憶を定着させるためには何度も復習をして思い出すことが必要です。
膨大な試験範囲に加え、繰り返し復習しなければいけないことで、焦りがいっそう強まってしまうこともあるでしょう。
そのプレッシャーから、勉強を続けるのが難しくなってしまうケースがあるかもしれません。
3. モチベーションが続かない
公認会計士試験は、合格までに数年かかることも珍しくありません。
最初は意欲的に取り組めても、勉強を続けるエネルギーを毎日保ち続けるのは想像以上に難しいものです。
学習期間が長くなるにつれて、計画通りに学習が進まない焦りや、苦手分野の克服で生じるストレスを感じることもあるでしょう。
そういった精神的な負荷に加え、大学や仕事、プライベートなどと両立しながら毎日継続的に学習することは体力面でも負担が大きくなりがちです。
その結果、モチベーションの維持が難しくなってしまうことが考えられます。
4. 自分の理解度に不安を感じる
日々学習を重ねていても、模試や過去問の得点が安定せず不安に感じるという悩みもあります。
そういった場面では、「勉強したつもりでも理解できていなかった」と自信を失ってしまう人もいるでしょう。
理解したはずの問題が解けないと、努力が成果に結びついていないように感じたり、自分の学習方法に不安を感じたりしてしまいます。
学習しても手応えが得られない状況が続くと、前進している実感を持てず、やる気を維持するのがますます難しくなります。
5. 学習にかかる費用が高い
専門学校や通信講座を利用する場合、受講費用は十数万円程度から、内容やサポート体制によっては100万円を超えることもあります。
教材費や模試代、通学にかかる交通費などを含めれば、実際にはさらに費用がかさむケースもあるでしょう。
特に長期にわたって通うことになれば経済的負担は大きく、多くの受験生の悩みのひとつと言えます。
学習時間を確保するために仕事をセーブしたり、アルバイトを制限したりしなければならない場合には、経済的な負担はいっそう大きくなるでしょう。
公認会計士試験の勉強で悩んだら「スタディング」がおすすめ
公認会計士試験では、範囲の広さや学習量の多さから勉強方法に悩みや不安を抱えがちです。
長期的に継続して勉強に取り組む必要があるため、途中で挫折してしまうケースもあり得ます。
公認会計士試験の勉強でお悩みなら、ぜひ「スタディング」をお試しください。
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インプット教材だけではなく、実際に問題を解きながら力を伸ばせる点も大きな魅力です。
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難易度の高い公認会計士試験に合格するには学習戦略が重要
公認会計士試験の難易度や資格の魅力、学習ポイントなどを紹介しました。
- 公認会計士は、医師・弁護士と並ぶ「三大国家資格」であり、難易度が高い
- 公認会計士試験の合格率は10％以下で、合格率を比較すると、日商簿記1級や税理士試験よりも難易度が高いと言える
- 公認会計士試験の難易度の高さの要因としては、試験範囲が広い点や、高度な応用力と実務視点が求められる点などが挙げられる
- 公認会計士になれば高い収入が期待できるだけでなく、キャリアの幅も広がる
- 学習過程では、勉強に対する不安感やモチベーション維持の難しさなどを感じやすい
公認会計士になるのは決して簡単ではありませんが、目指す価値は十分にあります。
難易度の高い試験だからこそ、合格のためには効率的な学習戦略が鍵となります。
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