メンタルヘルス・マネジメント®検定試験Ⅱ種の試験範囲を紹介します。同時に、初めて勉強する方でも問題なく合格できる試験であること、どんな人が合格しているのかをぜひ知っておいてください。

メンタルヘルス・マネジメント®検定試験Ⅱ種の試験範囲は?
メンタルヘルス・マネジメント®検定試験Ⅱ種(ラインケアコース)の出題内容は以下のように発表されています。
①メンタルヘルスケアの意義と管理監督者の役割
②ストレスおよびメンタルヘルスに関する基礎知識
③職場環境等の評価および改善の方法
④個々の労働者への配慮
⑤労働者からの相談への対応 (話の聴き方、情報提供および助言の方法等)
⑥社内外資源との連携
⑦心の健康問題をもつ復職者への支援の方法
過去に出題された各分野の問題数は以下です。
※今後の試験でも同じ問題数で出題されるとは限りません。
Ⅱ種 ラインケア コース 出題内容 | 第37回 2024年11月 実施 | 第36回 2024年3月 実施 | 第35回 2023年11月 実施 | 第34回 2023年3月 実施 | 第33回 2022年11月 実施 | 第32回 2022年3月 実施 |
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第1問 意義と役割 | 12 | 12 | 12 | 12 | 12 | 12 |
第2問 基礎知識 | 4 | 4 | 4 | 4 | 4 | 4 |
第3問 評価と改善方法 | 4 | 4 | 4 | 4 | 4 | 4 |
第4問 労働者への配慮 | 11 | 11 | 11 | 11 | 11 | 11 |
第5問 相談への対応 | 8 | 8 | 8 | 8 | 8 | 8 |
第6問 社内外資源との連携 | 6 | 6 | 6 | 6 | 6 | 6 |
第7問 復職者への支援 | 5 | 5 | 5 | 5 | 5 | 5 |
合計 | 50問 | 50問 | 50問 | 50問 | 50問 | 50問 |
表を見ると、各科目で出題数の比重が違うことがわかります。
また、過去5回の試験では、各科目の出題数は同じとなっています。
第1問「メンタルヘルスケアの意義と管理監督者の役割」、第4問「個々の労働者への配慮」、第5問「労働者からの相談への対応 (話の聴き方、情報提供および助言の方法等)」の比重が大きくなっています。
今まで「メンタルヘルス」を知らなくても問題なし!
メンタルヘルス・マネジメント®検定試験を取得したいと考えている方の中で、今までメンタルヘルスケアの分野を全く知らなかった、興味はあったが「なんとなく」でしかわからない、という方も多いと思います。
そういった場合、「果たして受かるのか」という心配もあると思います。
ですが、メンタルヘルス・マネジメント®検定試験Ⅱ種の合格について、「未経験」「初学者」であることは、全く心配いりません。
先ほど紹介した試験範囲を思い出してみても、メンタルヘルスやストレスの専門的な知識の他、労務関係の法律や制度も試験には出題されます。むしろそちらの方が比重が大きくなっています。法律や制度の知識問題はしっかり学習を定着させれば得点しやすい分野ですから、この分野で点をしっかり取れるように対策をしてください。
メンタルヘルスやストレスの知識も、公式テキストで詳しく解説を読むことができます。複雑な化学式や計算問題等が出題されることは考えにくいので、しっかりテキストを読み込んで勉強すれば問題ありません。
心理学の勉強もした方がいいの?
「メンタルヘルス」と聞くと、「心理学の勉強もした方がいいのだろうか」と思った方もいらっしゃると思います。
結論から言いますと、Ⅱ種の合格のために心理学の勉強をゼロから始める、ということは全く必要ありません。
メンタルヘルス・マネジメント®検定試験は、公式テキストの内容と公式テキストに記載されている統計調査の最新の結果について出題されます。公式テキストに掲載されている範囲内の勉強を行えば、問題なく合格を狙えます。
メンタルヘルス・マネジメント®検定試験を通じて、心理学に興味を持った方は、ぜひメンタルヘルス・マネジメント®検定試験の合格後に手を伸ばしてみてください。
合格しているのはどんな人?
メンタルヘルス・マネジメント®検定試験について、合格者の性別や年齢、職業などは公開されていません。
しかし、1つ参考になるものとして、受験を実施した企業や実際の合格者の声が公式ホームページに掲載されています。(※2024年12月6日現在)
公開されている方々の肩書を見ると、人事部や総務部、管理部門といった方がやはり多い印象です。人事や総務などの部門の方が、社内のメンタルヘルス体制をより強化したい、構築したいと考えて受験に至るパターンが多くなっています。
現在、仕事に関することで「強い不安やストレスとなっていると感じる事柄がある」労働者の割合は82.7%(令和4年調査82.2%)となっています(令和5年 労働安全衛生調査(実態調査),厚生労働省)。また、過去1年間のうちメンタルヘルス不調により1ヶ月以上休んだ労働者がいた事業所の割合は10.4%(同10.6%)、退職者がいた事業所の割合は6.4%(同5.9%)となっています(同調査,厚生労働省)。調査によれば労働者の半分以上は、「強い不安やストレス」を感じながら働いていることになります。無視できない数値の大きさです。
休職や退職までいかなくとも、従業員のパフォーマンスが下がると、企業の活動に影響が出てきます。こういった課題に対して適切に対処し、予防することが企業にとって重要です。誤解されやすい精神疾患について理解し、身近な職場環境を見直してみようとすることが合格のための第一歩となります。
社内や組織の中でメンタルヘルスケアの知識をどう活かしたいか、どんな体制を作っていきたいか、どんな問題を解決したいのか…、こういった具体的な目標があると、試験勉強のモチベーションにもつながります。どんなことにも言えますが、学んだ知識は使うことで活きてきます。メンタルヘルス・マネジメント®検定試験の学習を、セルフケアやラインケアにすぐにでも役立てたいと考えている方は、合格もつかみやすいでしょう。