消火設備の種類と設置基準の覚え方は?消防士の試験対策でおすすめ

消火設備の種類と設置基準の覚え方は?消防士の試験対策でおすすめ

消防設備に関する知識は、公務員試験や危険物取扱者試験などで頻出の重要分野です。

特に消火設備の種類や設置基準は、細かい数値や条件が多く、覚えるのが難しいポイントと言えます。

本記事では、消火設備の種類と設置基準について、覚えやすい語呂合わせと共に詳しく解説します。

記事の後半では、危険物に対する消火設備の区分についても紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。

▼この記事でわかる内容

●消火設備の種類と覚え方
●消火設備の設置基準と覚え方
●危険物に対する消火設備の区分

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消火設備の種類一覧

消火設備は第1種〜第5種まであり、それぞれの設備名は以下のとおりです。

消火設備の種類設備名
第1種消火設備屋内消火設備屋外消火設備
第2種消火設備スプリンクラー設備
第3種消火設備水蒸気消火設備水噴霧消火設備泡消火設備二酸化炭素消火設備ハロゲン消火設備粉末消火設備
第4種消火設備大型消火器
第5種消火設備小型消火器乾燥砂水槽水バケツ

引用:総務省消防庁

各設備の役割について、詳しく解説します。

第1種消火設備

第1種消火設備は、屋内消火設備と屋外消火設備の2つが該当します。

屋内消火栓設備の目的は、屋内での火災を迅速に消火することです。

一般的に、消火器では対応できない火災時に用います。

各階ごとに、その階の各部分(廊下、天井、階段など)からホース接続口までの水平距離が、25m以下となるように設置されています。

一方で、屋外消火栓設備は、火災が発生した際に屋外から消火活動ができる設備です。

隣接する建物への延焼を防ぐために設置され、通常は火災の中期以降に活用されます。

屋外消火栓設備は、建築物の各部分から、消火栓のホース接続口までの水平距離が、40m以下となるように設置されています。

第2種消火設備

第2種消火設備は、スプリンクラー設備です。

スプリンクラー設備は、火災が発生した際に自動的に散水し、初期消火をする設備です。

天井に取り付けられた感知装置が一定温度に達すると、ノズルから水が噴射され、火災の拡大を防ぎます。

スプリンクラー設備には、以下のような種類があります。

種類設置場所
閉鎖型湿式一般ビル
閉鎖型予作動式電算機室
閉鎖型乾式寒冷地
開放型舞台部

スプリンクラー設備は、環境に応じて種類が異なる点を把握しておきましょう。

第3種消火設備

第3種消火設備は、主にガス、泡、粉末などの消火薬剤を使用する固定式の設備です。

下記5つが該当します。

  • 水蒸気消火設備・水噴霧消火設備
  • 泡消火設備
  • 不活性ガス消火設備
  • ハロゲン化物消火設備 
  • 粉末消火設備

第3種消火設備には固定式、移動式があります。

それぞれの必要個数は、危険物や施設の用途、規模などによって異なります。

第3種消火設備が主に設置されるのは、駐車場や整備工場、火力発電所などの油や電気火災が想定される場所です。

第4種消火設備

第4種消火設備には大型消火器が該当します。

大型消火器は、車輪が取り付けられている消火器のことです。

主な特徴は、小型消火器よりも広範囲への消火に対応していて、大規模火災で役立つことです。

第4種消火設備は、危省令第32条の10により、階ごとに歩行距離が30m以下となるように設けられています。

第1種や第2種、第3種の消火設備と併置する場合は、施設に1本あれば規定内です。

第5種消火設備

第5種消火設備は、主に小型消火設備や簡易消火用具で、下記4つが該当します。

  • 小型消火器
  • 乾燥砂
  • 水槽
  • 水バケツ

火災リスクが比較的低い場所での火災への備えとして、設置されています。

第5種のみの設置で問題ないのは、地下タンク貯蔵所、簡易タンク貯蔵所、移動タンク貯蔵所、第一種販売取扱所です。

第5種消火設備は、歩行距離が20m以下となるように設置されています。

消火設備の種類の覚え方

消火設備の名称や種類は、公務員試験や危険物取扱者試験に出題されるため、覚え方を工夫しましょう。

ここでは、消火設備の種類の覚え方について解説します。

消火設備は、語呂合わせで「仙一の偽スープラ、見せよ大御所さん」と覚えましょう。

語呂は以下のとおりです。

  • 仙一の  :消火設備ー第1
  • 偽スープラ:第2種ースプリンク
  • 見せ   :第3種ー消火
  • よ大   :第4種ー型消火設備
  • 御所さん :第5種ー型消火器・砂(サンド)

危険物取扱者試験では、消火設備が第1種〜第5種のいずれに該当するかが問われます。

繰り返し発声して、覚えましょう。

毎日寝る前に10回発声することを習慣にすると、無理なく覚えられます。

消火設備の設置基準3つ

消火設備には、以下の3つの設置基準が設けられています。

▼消火設備の設置基準

●著しく消火困難な製造所など
●著しく消火困難な製造所など
●その他の製造所など

それぞれの対象となる場所や必要な消火設備を確認しましょう。

著しく消火困難な製造所など

著しく消火困難な製造所には、第1種〜第3種消火設備をどれか1つ設置する必要があります。

第4種と第5種消火設備は、必ず設置しなければならないため、最低でも消火設備は3つ以上は必須です。

危険物規則第33条1項に該当する、著しく消火困難な製造所などに該当する場所は以下の通りです。

1. 延べ面積が1,000㎡以上のもの 
2. 指定数量の倍数が100倍以上のもの(備考1) 
3. 地上若しくは消火活動上有効な床面から6m以上の高さに危険物取扱設備を有するもの(備考2) 
4. 一般取扱所以外の用に供する部分を有するもののうち、他の部分との区画に出入口等の開口部があるもの (備考2)

※備考1
高引火点危険物(引火点が100℃以上の第4類の危険物)のみを100℃未満の温度で取り扱うもの及び危省令第72条第1項(第1類の塩素酸塩類等、第2類の硫黄、鉄粉等又は第5類の硝酸エステル類等のうち火薬類に該当するもの)を除く。
 
※備考2 
高引火点危険物のみを100℃未満の温度で取り扱うものを除く。

引用:第14章 消火設備の基準(危政令第20条)

これらの設備を適切に配置することで、火災発生時の初期消火と延焼防止の両面から安全を確保できます。

消火困難な製造所など

消火困難な製造所などには、第4種と第5種の消火設備を設置が必要です。

第1種〜第3種消火設備は不要です。

危険物規則第34条に該当する施設規模は以下のとおりです。(危険物規則第33条に該当しないものが前提条件となっています。)

●延べ面積が600㎡以上、1,000㎡未満のもの 
●指定数量の倍数が10倍以上、100倍未満のもの(備考1)
●一般取扱所以外の用に供する部分を有するもののうち、他の部分との区画に出入口等の開口部がない(完全区画)もの(備考2)

引用:第14章 消火設備の基準(危政令第20条)

この規定により、中規模の危険物施設においても適切な消火体制をつくれます。

その他の製造所など

上記で説明した、著しく消火困難な製造所など、消火困難な製造所など以外の製造所などでは、第5種消火設備の設置が必要です。

地下タンク貯蔵所、簡易タンク貯蔵所、移動タンク貯蔵所、第一種販売取扱所は第5種消火設備のみ設置が求められます。

ただし、地下タンク貯蔵所と移動タンク貯蔵所には制限が設けられています。

地下タンク貯蔵所は、第5種の消火設備が2個以上必要です。

移動タンク貯蔵所では、以下のような自動車用消火器の中から、指定された性能のものを2個以上備え付けましょう。

消火剤の種類必要な充填量(最低限)
強化液(霧状で放射するタイプ)8L以上
二酸化炭素3.2kg以上
ハロン12112L以上
ハロン13012L以上
ハロン24021L以上
消火粉末3.5kg以上

参考:消火設備の基準(危政令第20条)

上記の中から、任意の組み合わせで2個以上あれば条件を満たします。

また、アルキルアルミニウムなどを貯蔵するものは、上記のほか、次の1と2を設置します。 

  1. 乾燥砂:150L以上 
  2. 膨張ひる石または膨張真珠岩:640L以上

危険物の施設規模や特性によって、 消火設備の設置要件は段階的に定められています。

設置基準の覚え方

ここでは、上記で説明した消火設備の設置基準を簡単に覚える方法をお伝えします。

危険物取扱者試験において、第5種消火設備のみで足りる製造などは、覚えておくだけで得点できます。

第5種消火設備のみで足りる製造所などは、地下タンク貯蔵所、簡易タンク貯蔵所、移動タンク貯蔵所、第一種販売取扱所の4つです。

語呂合わせの覚え方は「好みの小説とムービーと高校に。何時に?」となります。

  • 好みの  :5のみ
  • 小説と  :
  • ー   :簡易タンク貯蔵所
  •    :第
  •     :販売取扱所
  •     :地下タンク貯蔵所
  • 校に   :第5種消火設備を2個以上
  •     :移動タンク貯蔵所
  • 時に   :動車用消火器2個以上

⑤⑥⑦⑩などの数字は、消防法令上の施設種別の番号を意味しています。

番号危険物施設
製造所
屋内貯蔵所
屋外タンク貯蔵所
屋内タンク貯蔵所
地下タンク貯蔵所
簡易タンク貯蔵所
移動タンク貯蔵所
屋外貯蔵所
給油取扱所
販売取扱所

繰り返し声に出していけば、自然と覚えられます。

危険物に対する消火設備の適応一覧

危険物を取り扱う施設には、万が一火災があったとしても危険物を適切に処理するために、消火設備の設置が求められます。

それぞれの危険物に対して、どの消火器が適用されるかを以下の表で示しています。







消火設備の区分
対象物区分










建築物その他の工作物










電気設備
危険物
第一類第二類第三類第四類の危険物第五類の危険物第六類の危険物
アルカリ金属の過酸化物又はこれらを含有するものその他の第一類の危険物鉄紛、金属紛若しくはマグネシウム又はこれらのいずれかを含有するもの引火性固体その他の第二類の危険物禁水性物品その他の第三類の危険物
第一種屋内消火栓設備又は屋外消火栓設備
第二種スプリンクラー設備
第三種水蒸気設備又は水噴霧消火設備
泡消火設備
不活性ガス消火設備
ハロゲン化物消火設備
消火粉末放射する消火器りん酸塩類等を使用するもの
炭酸水素塩類等を使用するもの
その他のもの

参考:消火設備対応基準

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まとめ:消火設備の種類を押さえよう

消火設備は、規模の大きさによって第1種〜第5種に分類されます。

消火設備の種類の覚え方は「仙一の偽スープラ、見せよ大御所さん」です。

  • 仙一の  :消火設備ー第1
  • 偽スープラ:第2種ースプリンク
  • 見せ   :第3種ー消火
  • よ大   :第4種ー型消火設備
  • 御所さん :第5種ー型消火器・砂(サンド)

消火設備には設置基準が設けられていて、危険物取扱者試験では、第5種消火設備のみで足りる製造などを問われる問題が出題される可能性があります。

そのため、「好みの小説とムービーと高校に。何時に?」と覚えておきましょう。

  • 好みの  :5のみ
  • 小説と  :
  • ー   :簡易タンク貯蔵所
  •    :第
  •     :販売取扱所
  •     :地下タンク貯蔵所
  • 校に   :第5種消火設備を2個以上
  •     :移動タンク貯蔵所
  • 時に   :動車用消火器2個以上

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※本記事は2025年4月時点の情報を基に執筆しております。