経済学・経済政策 平成28年 第6問 - 効率賃金理論

問題

　賃金に関する考え方の1つに効率賃金理論がある。効率賃金理論に関する記述として、最も適切なものはどれか。

ア　企業が支払う効率賃金の下で完全雇用が実現すると主張する。

イ　均衡賃金に等しい水準の賃金を支払うことが企業の効率的な生産につながると主張する。

ウ　均衡賃金を超える水準の賃金を支払うことが生産性を高め、企業の利潤を増やすと主張する。

エ　均衡賃金を下回る水準の賃金を支払うことが生産性を高め、企業の利潤を増やすと主張する。

解答・解説

解答：ウ

　本問は、効率賃金理論に関する問題です。

　効率賃金理論とは、効率を重視して賃金は決められるため、実質賃金は限界生産力よりも高くなる、すなわち、均衡賃金よりも企業が実際に支払う賃金は高くなると考えるものです。効率賃金理論によると、企業が均衡点より高い賃金を支払うメリットとして、次のものがあります。

• 離職率が減る
  賃金が低い場合、労働者が簡単に他社に転職するなどの要因で離職率が高くなります。離職率が高くなると、企業は頻繁に採用・訓練する必要があり余計なコストがかかります。一方、賃金をより高くすれば離職率を減らせるため、採用・訓練のコストを下げることができます。よって、企業は均衡点よりも高い賃金を支払う方が、高い利潤を上げられる可能性があります。
• 労働者の質が高くなる
  質の高い労働者は希少なため、雇ったり離職を防いだりするためには賃金を高くする必要があります。そうしないと、他社に奪われてしまうからです。質の高い労働者を雇うことで、より高い利潤を上げられる可能性があります。
• 労働者の労働意欲が高まる
  高い賃金を支払うことで、労働者の労働意欲が高まるというメリットです。業界の水準よりも高い給与をもらっている労働者は、なんとしてもその会社で働き続けたいと考えるでしょう。そのため、仕事をさぼらず勤勉に働くと考えられます。逆に、業界の水準よりも安い給与で働いている労働者は、たとえ解雇されてもより良い条件で他社に就職できるため、まじめに働かないかもしれません。

　それでは、選択肢を見てみましょう。

　選択肢アでは、完全雇用について述べられています。効率賃金理論とは、効率を重視して賃金は決められるため、均衡賃金よりも企業が実際に支払う賃金は高くなると考えるものです。企業が支払う効率賃金の下で完全雇用が実現するわけではありません。よって、記述は不適切です。

　選択肢イでは、均衡賃金について述べられています。効率賃金理論とは、効率を重視して賃金は決められるため、均衡賃金よりも企業が実際に支払う賃金は高くなると考えるものです。均衡賃金に等しい水準の賃金を支払うことが企業の効率的な生産につながるというわけではありません。よって、記述は不適切です。

　選択肢ウでは、均衡賃金を超える水準の賃金について述べられています。効率賃金理論では、均衡賃金を超える水準の賃金を支払うことが生産性を高め、企業の利潤を増やすとされています。

以上より、選択肢ウが適切であり、正解となります。

　選択肢エでは、均衡賃金を下回る水準の賃金について述べられています。均衡賃金を下回る水準の賃金を支払うと、労働者の意欲が低くなり、生産性が低くなってしまします。質の高い労働者は離職するため、採用・訓練のコストがかかり、企業の利潤は減少してしまいます。よって、記述は不適切です。

　効率賃金理論は、賃金の下方硬直性を説明する理論の1つであることにも着目しておきましょう。

学習するには

経済学・経済政策

　5-7 労働市場と主要理論